いよいよトランプさんは中国に対する明確な宣戦布告を出しました。
もちろんこれはパンデミックが引き金になっているわけですが、米国内外でもトランプさんの責任回避への非難だとか、米国政府と製薬会社の陰謀説などなど取り沙汰されている中でのこの決断は賞賛すべきではないか思います。
少なくとも対中制裁で大きな打撃を被るのは米国自身であり、米国企業と国内産業の地盤が揺らぐことは間違いありません。
それを押してでも対中戦を決断したトランプ大統領は、米国の将来を見据えた上での国家戦略であり、この決断の結果は次世代の米国民が歴史の中で判断することになるでしょう。
この概要を簡単に説明してくれている動画がありますので、ご紹介しておきます。
【トランプの対中国制裁演説は米中戦争開始の号砲】【及川幸久−BREAKING−】
このトランプさんの対中戦争開始でニッポンも重要な決断を迫られることになります。
以前にもこのブログで紹介させて頂きましたが、日本へのチャイナマネー流入の危機感がここでさらに拍車が掛かるでしょう。
最近の事情でいうと、『学校システムの変更＝9月開校』の陰謀がここでかなり浮き彫りになりましね。米国がビザ廃止を行えば、中国人留学生が日本になだれ込んでくるのは目に見えています。アメリカのシステムから日本のシステムへの移行をスムーズにするための9月開校、これはつまり学校産業にとっては非常に大きなビジネスチャンスとなります。さらに、米国内での中国資本による起業が不可能になれば、やはり次の市場としては日本にシフトするのも目に見えています。もちろん、すでに日本国内の中国領土化が進んでいる現在、いよいよチャイナマネーによる侵略が加速していくでしょう。優しい日本人が『おもてなし』などと良い気になっている間に、中国の日本領土侵略は始まっているのです。これは安っぽい陰謀論とか都市伝説ではなく事実なのです。いくらボーダーレスとか言っても、国益が侵されて良いわけがありません。
それでも『お金崇拝、資本至上主義』を貫くのであれば、ニッポン人を辞めるしかありません。
「安倍ちゃん、そろそろ腹をくくる時ですよ。金を取るのか、国家という形を守るのか」
そもそも、このままで行けば、ニッポンをニッポンたる形として支えている、庶民は次々と行き倒れていくか、チャイナマネーに頼らざるを得なくなります。
トランプさんがどんな奴か知りませんが、少なくとも『国』というものを基盤に彼は政治を担っています。
この動画もぜひご覧下さい。
自称「世界最大級の緊急支援」より本気で中小企業を守れ【及川幸久−BREAKING−】
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